2010-01-30

日本語教育

1週間ほど前の朝7時のNHKニュースで、アメリカの日本語学校を見ました。バージニア、オレゴン、アラスカ等、全米20州にあり、対象は小学生辺りの子供で、日本人駐在員の子弟とかではなく、米国生まれの現地の子供たちです。で、何でニュースになったのかと言うと、お金が足りなくて存続が危ぶまれているということで、映像では日本語プラカードを持った子供たちが、「日本語大好き」とか連呼しているのです。彼らは日本の学習塾のような時間帯に学校が終わって通っているのでしょう。

日本語を教えていますが、当然ですが日本語を通して文化を教えているからこそ親からも人気が有り、生徒である子供たちからは、日本に行ってみたい、とか将来の就職に有利だとかいう声も聞かれました。ああいう文化不毛で暴力的な農業国で、慎ましさや、控えめであることや、礼儀を重んじることは、実は人気が有り、この辺りもJapan Coolなのだろうなと感じました。筆者は、ヨーロッパへ旅行に来て浮かれて浮いている米人をよく目撃しています。

アメリカの悪口になってきちゃいましたが、別に国民全員がそうだという訳ではなく、中には自国の在りように疑問を感じ、異国の文化に敬意を払う人たちもいるのです。というより世界のことがわかってくれば、普通は気づく人の方がマジョリティなのではないでしょうか。この未開人からの脱出が10歳なのか老人になってからなのかは個人差が有り、それが(国)民度に影響を及ぼすのでしょう。

でも、米人全員が日本びいきになったら気持ち悪いと思う反面、上記のような日本語学校が減り過ぎるのもちょっと困りますね。

2010-01-29

責(攻)められダルマ

逆風の嵐がトヨタを襲っています。”懲ーりん”会社などと以前書きましたが、攻めダルマならぬ、責(攻)められて、手も足も出ないダルマ状態です。米→欧→中と収益の順番に業績回復の「アクセルペダル」が戻らない(イケイケの浮かれ気分)状態から、踏めないという窮状に転落しています。 カリフォルニアの工場閉鎖はGMの責任も問われずに、発端として品質とその先の雇用を心配したデモを許す状況です。
  1. リーマンショックによる第1波(上記)
  2. JALの会社更生法申請 : アメリカでは航空会社の後を追って自動車会社が倒産した
  3. JALの問題がクローズアップされた頃、トヨタはリコールを連発
  4. 今週米国における対象車種販売停止を決断
  5. ゆうべの報道によると、GMやFordがトヨタ狙い撃ちの乗り換え1,000ドルキャンペーンを開始
JALが発表した4-9月の誕生日割引が一部で批判されているように、国有(あるいは税金で蘇生した元ゾンビ)企業が、しかも狙い撃ちなどとはフェアでないと弁護したくなる気持ちも有ります。しかし、例えばFordは未だ国有化されていませんし、ゆうべは4期振りの黒字を報じられています。同じファミリー企業の強みを生かし、ここは何とか乗り切ってもらいたいのですが、JALと同じように外から見ていると危機感はあまり感じられないですね。昔Ford傘下だったマツダが行った割増退職金による早期退職とかをやっておいた方が良いのにと単純に思いますが、リストラ費用はリコールの積み立てに使われ続け、5年後にはJAL化するんでしょうか。JALの連載でも書きましたように、別に日本の道路(空)を走る車(飛ぶ飛行機)はここじゃなくても他に安くて良いものが一杯有りますしね、将来の電気自動車も含めて。

2010-01-28

メトロ武勇伝 - 日本人総立ち

この前の日曜は普段愛車で散歩した時に行ってお茶する町一番の格式のホテルに,、同期の友人I君(I嬢ではありません)と行きました。エントランス前が空いていなかったので、普段は停めない地下Pでした。

彼は会社の同期で、実は金曜ももう一人の同期であるT君を加えた3人で焼肉を食べたのですが、何か聞き忘れたことが有るとかいう電話が入りましたので、日課と言うか週課と言うか、に同席いただいた訳です。一番盛り上がったのが金曜にもう一人が喋っていた、元男性版の性同一性障害者を代表する言葉に近いカタカナ3文字の名前を持つ国名の、面白ーいお店でした。

それはT君の後輩の体験談なのですが、彼は性同一性障害ではなく、異性同床性障害とでも呼ぶべき存在らしいのです。T君の後輩には筆者も会ったことがありますが、T君曰く、「彼は即槍合コン常習者」とのことでした。それから1年、久し振りに話題に上った彼は、1回こっきりの関係を求め、プロアマ問わず海外にまで足を延ばしていたのです。その面白いお店のシステムはこうです。ローマの大衆浴場のようなプールに皆が浸かっていると、ガラスを隔てた向こう側に美女が現れます。そして興味の有る人が手を挙げるのですが、人気が有ると何人かが手を挙げることになり、その競争心から立ち上がることが多いようです。結局はジャンケンになるようですが、そんな場合、「あがっている」のはやっぱり手や体全体だけではないそうです。しかもジャンケンが通用するということは、客は全員日本人なのです。その光景を想像し、その日は腹を抱えて笑い、だれ彼と無くこの話を伝え、その後も思い出し笑いが続くのでした。

2010-01-27

日本格

リーマンショックで地に落ちた米格付け会社のS&Pが懲りずに家業を継続しています。そして、日本国債の格付けの「見通し」を「安定的」から「引き下げ方向」に変更しました。このまま行くと現在のAAが引き下げられるという発表というか警告というか市場操作というか、何でもいいのですがとりあえず政府関係者も真摯に受け止めているということを口だけでなく実践で示してもらいたいものです。

一方で同じく米A.T.カーニーによると、「FY2010海外直接投資先信頼度指数調査」で68カ国のランキングから外れ、投資対象外となっています。これは債権市場だけの話ではないのですが、、国内消化が覚束ない国債を海外に押し売るためには、単純に考えて金利を上げなければ買ってくれませんので、S&Pの上記発表は渡りに船?とかいう暴論も暴論でなくなる可能性が高いのです。為替は今円高になるのでなく、将来さらに円高になってもらわなければ困る、という困ったことでになるのです。

長期国債金利が上がれば、デフレの中筆者のような住宅ローン契約者(もちろん借りる側)の浪費額は減り続けます。ちょっと前には、国債等の国の借金が800万円弱/人という念押しのような報道も有りましたし、そもそも誰が引き受けるのかと言う質問には郵貯が有るとかいういい加減な回答しかできない人ばかりです。民間でも誰か見通しとアクションを示して欲しいですね。筆者の見通しは今は言えません。

まぁ、ここは、JALに倣って「日の丸は頼りになる親方だー」とか言いましょう、という提案をしておきまーす。

2010-01-26

キーラ・コルピ

連続のオリンピック出場ですね! やったー! 勤め先の後輩で安藤美姫ファンの I嬢から聞きました。さすがフィギュア通です。11/5の負け犬(5/2)でも言及しましたが、筆者は大分前からの大ファンなのです。

インタビューとか見ていると性格も良さそうな上に、あんまり好きじゃない白人女性(殆どアジア系の血は混ざっていなさそう)には珍しく手放しの美しさです。写真は確か10代のはずです。きっと週刊プレイボーイとかにバンクーバーの美人アスリートとして紹介され、筆者のような昔からのファン(この写真が携帯端末の待ち受けです)じゃない俄かファンが増えちゃうんでしょうね。いっそのこと女優になっちゃえばと思います。

もう待ち受け画面を人に見せて、「妻です」って言えなくなっちゃうのが残念…

2010-01-25

名古屋市民税 (3) 守旧派職業議員

12/8に応援していると書きました名古屋市民税を巡って自民党の市会議員が活動しているようです。名古屋市民の友人が教えてくれました。それは、郵便受けに配布されたA2サイズを二つ折りにした4ページの自民党名古屋市会議員団の機関紙で、河村市長への質疑の言葉尻を捕らえたりして守旧派の考えを述べただけのものだそうです。河村市長は自分の給料を1/3にし、退職金を廃止したうえで、市会議員(市職員)にも減俸を要求しているのです。筆者の友人はこの機関紙にメインで登場している議員宛に以下のメールを発信し(筆者にbccしてくれました)、回答が返ってくるのを楽しみにしているとのことでした。彼は回答がこないと事務所を訪問すると思います。そのメール本文の掲載許可をもらいましたので、以下ご参照ください。


『 興味を持っていた案件だけに、普段は捨てる紙という媒体を捨てずに読ませていただきました。無党派(と言うより無政府主義に近い)小生としましては、興味の焦点は、いつ市民税10%削減が開始するかだけで、議会が「阻んでいる」という報道の内実を知りたいと思っておりました。今回貴紙で貴職所属政党(貴職?)の言い分を読み、背景の一部を掴むことができました。
他力本願・依存体質市民の声でなく、自ら生活費を稼ぐサイレントマジョリティの声を大切にされることをお勧めします。そこそこの民度以上の名古屋市民が「自由市民」今号をどう読むのかを想像されんことを祈ります。「自由」な市民は「王様(=市長言うところの議会)」を選ぶ「自由」も持っていると思いますし偽装弱者救済の悪平等「社会主義」は貴職所属政党の対極(?)に位置する姿だと思いますがいかがでしょうか?
一度どこかで直接お話しできると良いですね。乱文失礼しました。
P.S. 議会は王様であり家来(下僕)でもありますよね 』

2010-01-24

JAL(19) 組織内の分配

OBの年金減額受諾確認が70%に達したようですが、21日に日経には、受諾は「法的整理に至る恐れ」を理由に求められたものであるので、OBから訴訟の可能性が有るとの意見が載っていましたが、筆者はそうは思いません。

説明のあった「恐れ」が現実となったのですが。ここでOBが受諾グダグダ(とちょっと韻を踏んで)の態度を表明すれば、その法的整理の過程において、さらに厳しい「年金解散」に追い込まれることが自明であるためです。年金解散の会社法上の制限・禁止条項がそもそも有るのかどうかも知りませんが、裁判所・再生支援機構・稲盛新会長…がどう収拾するかを考えた場合、1/10にも書きました歴代経営陣の責任問題がクローズアップされることになるのではないでしょうか。一般のOBが一番言いたいのはやはりここでしょう。似た話で退職金に関して言えば、OBは既に受領済ですからね。黒字・赤字を問わず、売上や収益の分配は永遠の課題ですね。政治も結局は税金の配分がほとんどですからねー