徹夜マージャン (29) 本年10回目、またしても役満

金曜18時開戦で土曜14時までですから20時間決戦となりました。半荘32回で、申告が有っただけで国士無双聴牌が3回ありました。

• 1回目
  筆者が11巡目にテンパりました。ドラの發待ちで、その發を暗刻にした対面のBさんがあがりましたので、筆者のアガリのチャンスは、この3巡の間にBさんが發を暗カンしてくれることだったのでしょう
   
• 2回目
  今度はBさんが聴牌しました。流れたか誰かがアガッて不発に終わりました。
  
• 3回目
  朝が近づいて意識が朦朧となる中、Kさんが聴牌しちいえるところに、Bさん、続いてK2さんからリーチが掛かり、一向聴で不要牌の五索が対子になった筆者がアタマを変えようと西を切ったところブチ当たりました

言い訳のしようが有りませんが、結局締めてみれば、この役満放銃が鳴ければ浮いていただけに悔やまれます。

HTC Nexus 9

blog of mobile が伝えるには、『NVIDIAはHTC製のタブレット「HTC Nexus 9」が』『2014年第3四半期に投入される見込みと明らかにした』そうです。チップセットがNVIDIA Tegra K1であるだけに、当然のように食指が動かされます。NVIDIAのニュースリリースは削除されたとのことです。Android Lを採用したタブレットがHTCから出るのは台湾ファンの筆者には朗報です。

ほぼ犯罪行為とも言える政府（？）の対応

小野先生のブログにも書かれていますので、詳細はそちらをご覧いただくとして、3年半も経ってこんな恥ずかしいことが暴かれています。フクシマの子供の人体実験（100人以上の甲状腺ガン）にしても、安全デマ癖は日本人生来のものなのでしょうか？

『原発「制御できず」に外務省抗議 国連チーム報告書で』 【9/10 共同】 ２０１１年の東日本大震災の直後、日本に派遣された国連チームが作成した報告書で、東京電力福島第１原発の事故を「コントロール（制御）できていない」と記述したことに対し、外務省側が「表現が強すぎるのではないか」と非公式に抗議していたことが１０日、分かった。複数の関係者が明らかにした。 当時は原子炉の冷却が十分できず水素爆発が相次いでおり、１～３号機で炉心溶融が起きたことが今では分かっている。抗議は、事故を過小評価していた政府の姿勢の表れといえる。 国連災害評価調整が派遣したチームは、１１年３月１６日付の報告書で、危機が「制御できていない」と指摘した。

イーロン・マスク (Elon Musk) 偉い！(4) ずっと注目ですね

筆者が4年前から注目しており、先日来日して、待ちに待ったモデルSの発売にこぎつけたイーロン・マスクCEO、このところ特にテレビへの露出が多いですね。ファルコン9の話も既に2年以上前だなんて、月日の経つのは早いですね。

彼は原発に関しても正しい認識をしてくれていますので心強い限りです。こういう経営者はなかなかいませんよね。

『イーロン・マスク氏が語る“日本のエネルギー”--「原発は役割を果たした」』 【9/9 CNETJapan】 米Tesla Motors（テスラモーターズ）のCEOであるイーロン・マスク氏が、9月8日に開催されたスポーツ電気自動車（EV）「モデルS」の納車記念式典に出席した。同日はマスク氏が簡単な挨拶をした後、すぐに質疑応答へと移り、報道陣からのさまざまな質問に答えた。ここでは、日本のエネルギー問題について尋ねられたマスク氏のコメントを紹介したい。     東日本大震災にともなう津波によって発生した福島第一原発の事故は、日本のエネルギーのあり方や考え方を大きく変えた。マスク氏は、原子力発電について「すでに必要な役割を果たし終わったのではないか」と指摘。津波に耐えうる原子力発電所を作ることができない限り、現状を維持することは難しいと語る。 では、その解決策は何か――マスク氏が挙げるのが「太陽光発電」だ。同氏は、2006年に太陽光発電会社のソーラーシティを立ち上げ、2012年末に上場を果たしている。マスク氏は、太陽光について「文明がすでに証明しているように、長期的に信頼性の高いエネルギーソースだ」と強調。今後は太陽光発電が中心になってくると見ている。 水素ガス自動車は「行くべき方向ではない」 ガソリン車がまだまだ主流の日本市場において、電気自動車は普及するのかという質問も投げられた。これに対しマスク氏は、持続可能な運用手段の重要性について述べた上で、太陽光発電で動く電気自動車は、日照時間が比較的長い日本とは相性が良いと説明。ゆくゆくは日本全体が、電気自動車へと移行していくとの見方を示した。 同日の納車記念式典では、日本初となるオーナー9人にキーが手渡された。最初に受け取ったのはパナソニックの山田副社長（右） また、経済産業省や大手自動車メーカーが2015年以降の普及を目指している、水素で動く燃料電池自動車（FCV）については「さまざまなテクノロジに実験的にトライしていくことには意味がある」としながらも否定的な考えだ。 その理由については、「水素エネルギーそのものを作るのに非常に時間がかかる。それに、水を水素と酸素に分けなければいけないため、また別のエネルギーが必要になってしまう。さらに、水素そのものを貯蔵して移送させることが非常に難しく、揮発性も高い」と説明。その上で、水素ガス自動車は「行くべき方向ではない」と語った。

ようやくストロンチウムの情報！

こういう記事を読んでおいて、築地で寿司を口にするとか、しらすをご飯にかけるとか、関東地方の住人には、福島で電気を作らせて事故後無関心であった報いがそのうち来るということでしょう。ストロンチウム90とセシウム137の差はセシウム134ということで良いのでしょうか。

『海流出、さらに２兆ベクレル＝ストロンチウムとセシウム—福島第１』 【9/8 毎日】 東京電力福島第１原発から放射性物質が海に流出している問題で、今年５月までの１０カ月間に第１原発の港湾内に出たストロンチウム９０とセシウム１３７が計約２兆ベクレルに上る可能性が高いことが７日、東電の資料などで分かった。 二つの放射性物質だけで、第１原発の事故前の放出管理目標値の１０倍を超える。事故に伴う深刻な海洋汚染が続いていることが浮き彫りとなった。 第１原発では、汚染された地下水が海に流出しているほか、高濃度汚染水がたまった建屋のトレンチ（ケーブルなどの地下管路）から直接港湾内に漏れている可能性も指摘されている。 東電の資料によると、昨年８月から今年５月にかけ、港湾内の１〜４号機取水口北側で測定したストロンチウム９０とセシウム１３７の平均濃度を基に試算した１日当たりの流出量は、約４８億ベクレルと約２０億ベクレル。１０カ月間の総流出量はそれぞれ約１兆４６００億ベクレルと約６１００億ベクレルの計算になる。 合わせると２兆ベクレルを超えるが、汚染水には他の放射性物質も含まれており、港湾内の汚染はより深刻とみられる。 ［時事通信社］

流通している（かもしれない）食品のセシウム汚染 (31) 茨城のケース

最後段の、『消費者の動向について情報を事業者に提供し、買い控え解消を働き掛ける』という行為はテロ行為にも等しいと言えるでしょう。核拡散をこんなに大っぴらに推奨してよいのでしょうか？ この、関沢さんという安全オジサンは「能楽白紙」と呼んだ方が良いでしょう。県民ともども土人ですね。

『汚染と安全「正しく理解」 農学博士関沢さん風評被害払拭へ講演 水戸』 【9/6 茨城新聞】     東京電力福島第1原発事故による県産の野菜や食品への風評被害が依然残る中、風評払拭(ふっしょく)へ向けた「放射性汚染と消費者意識についての学習講演会」(消費者庁や県、協同組合ネットいばらきなど主催)が5日、水戸市三の丸の県水戸生涯学習センターで開かれた。消費者にあらためて放射性物質の影響について情報を整理してもらうのが狙い。JAや生協などの関係者80人が参加した。 食の安全に詳しいNPO食品保健科学情報交流協議会理事長の関沢純さん(農学博士)が、放射性物質による汚染と食品の安全性の関係について講演。 関沢さんは、放射性物質と発がんリスクの関係について、がんの発生リスクは放射性物質の影響だけでなく、生活習慣に関連する要因も高いと説明した。 食品に含まれる放射性セシウムは、流通業界などで国基準の1キログラム当たり100ベクレルを下回る基準を設定し、基準超の商品は市場に出回っていない。 放射性物質の影響について過剰な不安を持つ考えもあるが、関沢さんは「根拠のないうわさや情報に惑わされず、科学的に理解することが大切。さまざまなリスクを総合的に考えてほしい」と強調した。 このほか、県がことし1〜2月に消費者や流通事業者などを対象に実施した県産食品への意識調査について、県販売流通課の担当者が報告。 県産の野菜を買い控えている人は東京や関西で1割程度だが、流通・小売事業者が推定する割合は実態よりも高いという。 同課は「消費者の動向について情報を事業者に提供し、買い控え解消を働き掛けるといった対策をこれからも続けていく」とした。 (小原瑛平)

国連の素人科学者の安全デマ

『原発事故で生涯に受ける被ばく線量は少ない』という認識自体が既に間違いである可能性が高いのに、そんなデマを一般市民に説明してもらっては困ります。恐らく日本国政府や殺人県知事からそう言うように圧力が掛かっているのでしょうが、白人コンプレックスの日本国民を馬鹿にするのもいい加減にしてもらいたいものです。こんなのを信じていてはホントに不幸になりますよ。

『郡山で説明会 国連科学委の健康影響報告書』 【9/6 福島民報】 東京電力福島第一原発事故の健康影響に関する２０１３年報告書を４月にまとめた国連放射線影響科学委員会（ＵＮＳＣＥＡＲ）は６日、郡山市役所で報告書に関する説明会を開いた。委員会関係者は福島民報社の取材に対し、一般県民向けの説明会の開催を検討していることを明らかにした。 前日の福島市に続く説明会で、放射線の健康影響について他者に広く伝える職務に就いている人が対象。医師や薬剤師、教職員、行政担当者らが招かれた。委員会はこれらの職種以外の県民にも直接、報告書の内容を説明する必要があるとみており、今後、県などと調整に入る。 この日は約１５０人が参加し、同委員会のカールマグナス・ラーソン議長らが説明した。この中で「原発事故で生涯に受ける被ばく線量は少ない」として「今後について放射線による健康影響が表れる可能性も低いと判断した」などとする報告書の内容をあらためて示した。