昨日は買いそうな勢いで書きましたが、やっぱり通信量の5ギガ制限は致命的なような気もします。筆者は多分毎月6,505円になりそうです。GS03が21Mbpsなのですがこっちの方が良いような気もします。
2013-02-23
2013-02-22
EMOBILE STREAM X(GL07S)発売!
ようやくイー・アクセスから詳細の発表がありました。3/7(木)発売なので、早速予約しようか迷うところです。中華だしなぁー、カッコよくないしなぁー …
Ariaは何世代も前の機種なので比較対象としては不適当かも知れませんが、2年以上使っている筆者にとっては比べたくなりますのでご容赦ください。バッテリがデカい割りに薄いので思ったより軽くて良さそうです。これで、LTEが75Mbps、4Gで42Mbps、(将来的には「UE Category4」のLTEで150Mbps)で、月額3,880円はさすがEMOBILEと言いたいところですが、ソフトバンクに買収された影響で、ある月のデータ量が5GBを超えた場合、その月末まで通信速度が送受信時最大128kbpsになるのが気に入りません。通信速度制限の解除には2,625円/月が必要だそうです。
サイズ
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137H(Aria比+33.2)x67W(同+9.3)x8.6D(同-3.1)mm
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重量/バッテリ容量
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122(同+7)g / 2,350mAh
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ディスプレイ
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4.7(同+1.5, 面積2.15倍)インチ
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CPU
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HiSilicon K3V2 1.5GHz(QUAD CORE)
(AriaはQualcomm MSM7227 600MHz)
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OS
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Android4.1(Ariaは2.2)
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テザリング
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8台OK(AriaもOK)
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2013-02-21
日経の滝順一君、ちゃんと取材
始めて彼の書いた生生しい取材の結果を読みました。初めての公平な(偏っていない)書き方だと思いますね。
ただ、「■取材を終えて」欄には、菅谷市長の発言の補足だけでなく、もう少し自分の考えたことを書いた方が良いでしょう。もっとも、そうすると偏った内容でしか書けなさそうなところが辛いですね。原発推進の日経に所属していることが辛いのでしょう。
ただ、「■取材を終えて」欄には、菅谷市長の発言の補足だけでなく、もう少し自分の考えたことを書いた方が良いでしょう。もっとも、そうすると偏った内容でしか書けなさそうなところが辛いですね。原発推進の日経に所属していることが辛いのでしょう。
『チェルノブイリ事故25年以上、現地なお先見えず 松本市の菅谷市長に聞く 編集委員 滝 順一
』 【2/20 日経】
長野県松本市の菅谷(すげのや)昭市長は、外科医として1996年から2001年まで約5年半、ベラルーシに長期滞在し、チェルノブイリ原子力発電所事故(86年)後に多発した小児甲状腺がんの治療にあたるなど医療支援を続けた。昨年7月にベラルーシを訪れ、かつての患者や知人、政府の医療関係者に会い、事故から25年以上が過ぎた現地の状況を調べてきた。
- 以降本文略 -
■取材を終えて
甲状腺がん以外の健康被害に関しては議論があるところだ。放射線防護の観点から被ばくによる健康影響にはしきい値(それ以下なら問題ないという値)はないとされるが、低レベル被ばくと疾病の因果関係を明らかにするのは容易ではない。また他の環境要因に比べ、被曝(ひばく)によるリスク増は小さいとも推定される。
菅谷市長が福島でも広範囲の移住を選択肢にあげるのは福島第1原発から離れた福島市など「中通り」でも事故後に1平方メートル当たり10万ベクレルを超える放射性セシウムの土壌汚染があったことがわかっているからだ。これはベラルーシの軽度汚染地にほぼ相当する。除染によって住宅地の汚染度は下がっていると考えられるが、菅谷市長はベラルーシの状況からみて油断しない方がいいと考えている。
また市長の耳にはベラルーシにおける未熟児や早産・死産の増加といった周産期医療での問題も聞こえてくるという。これもはっきりとしたデータがあるわけではない。ただゴメリに周産期医療センターを建設する計画があり、そこにチェルノブイリ医療支援の一環で長野県立こども病院(安曇野市)で研修した経験を持つ医師が参加する可能性があるそうだ。現地の確かな情報が入りやすくなることを期待している。
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2013-02-20
徹夜マージャン (6) やっぱり周りから見るとバカに見えるんでしょうね
土日の26時間マージャンを補足しておきます。
集まったのはいいオジサン4人で、5回程も出前でご飯を食べて、十何回もトイレに行っておきながら、誰も止めようとは言い出しませんでした。家庭の事情も有るでしょうに、やっぱり皆マージャンが大好きなのだと改めて判りました。明け方に訪れるオカルトタイムでは、早くて高いアガリや、役満も飛び出して平静を保つのが大変難しく、それも楽しみの一つになっています。他のことではできない完全な徹夜が、マージャンだと易々と達成されることも不思議です。でも、みんな少しばかり寿命を縮めているのでしょうね。
集まったのはいいオジサン4人で、5回程も出前でご飯を食べて、十何回もトイレに行っておきながら、誰も止めようとは言い出しませんでした。家庭の事情も有るでしょうに、やっぱり皆マージャンが大好きなのだと改めて判りました。明け方に訪れるオカルトタイムでは、早くて高いアガリや、役満も飛び出して平静を保つのが大変難しく、それも楽しみの一つになっています。他のことではできない完全な徹夜が、マージャンだと易々と達成されることも不思議です。でも、みんな少しばかり寿命を縮めているのでしょうね。
2013-02-19
家電リサイクル法は天下の悪法では?
武田邦彦教授が少し前に自身のブログで、家電の無料回収車を摘発する当局を批判していました。マイナスの仕入れで物を売れば、利益率の出しようがありません。別の言い方をすれば、利益率が100%を超えるなど常識では考えられません。従って、回収業者が一旦受け取った引き取り料はどこに行っているのでしょうか?
以下の記事に出てくる無料回収業者はある意味価格競争をしているのであって、摘発の対象になるなどオカシイのですが、当局は「転売すること=リサイクルをしていない」などという馬鹿げた因縁が付けづらいので、表向きは「野外で保管」ということをネタに捜査の手が入ったということでしょう。こうやって守るのが、リサイクルの引取り料で飯を食っている輩でしょうね。それは、この業者という訳ではなく、環境省関係者や、リサイクル法を押し付ける地方自治体・天下り団体の人間や、こういった捜査をする人間などです。原発乞食と同じ匂いを感じるのは筆者だけでしょうか?
以下の記事に出てくる無料回収業者はある意味価格競争をしているのであって、摘発の対象になるなどオカシイのですが、当局は「転売すること=リサイクルをしていない」などという馬鹿げた因縁が付けづらいので、表向きは「野外で保管」ということをネタに捜査の手が入ったということでしょう。こうやって守るのが、リサイクルの引取り料で飯を食っている輩でしょうね。それは、この業者という訳ではなく、環境省関係者や、リサイクル法を押し付ける地方自治体・天下り団体の人間や、こういった捜査をする人間などです。原発乞食と同じ匂いを感じるのは筆者だけでしょうか?
『無許可で家電を無料回収 岐阜の業者を強制捜査』 【2/18 中日新聞】
無料回収をうたい、テレビなどの使用済み家電を無許可で収集したとして、岐阜県警は18日、廃棄物処理法違反(無許可収集)の疑いで、岐阜市西中島、廃棄物収集業者「ファイブエス」関連の県内5カ所の無料回収所を現場検証した。経営者の男(27)や従業員ら数人について捜査を進める。無料回収業者の強制捜査は全国で初めてという。
県警によると、岐阜市長から一般廃棄物処理業の許可を得ずに、昨年11月中旬から1月上旬、使用済みのテレビなどを野外で保管した疑いがある。家電から金属くずなどを取り出し、収益を上げていたとみられる。
金属くずの値上がりを背景に、家電リサイクル法に基づかない使用済み家電の収集が横行している。環境省は昨年3月、リサイクルを阻害するとして、テレビやエアコンなど4品を野積み、破砕した場合、廃棄物に該当するとの通知を出した。
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2013-02-18
2013-02-17
シー・シェパード (9) 米裁判所による仮処分違反の処分は?
米国の裁判所の仮処分命令を、この外道らは予想通り破りました。先回はスポンサーとうわさされているのが、P社と書きましたが、社長の本も出版されているようですのでPタゴニアと書かせていただきます。日本人の支払ったお金が巡り巡って南極海での日本人への嫌がらせに遣われていることを我が国民は知っているのでしょうか? 日本のP社販売店が酷いことになっていないのは、
- 中国人より我が国民の品性が高いからでしょうか?
- あるいは知性が乏しいからでしょうか?
『シー・シェパード、調査捕鯨妨害=「米裁判所の仮処分違反」-水産庁』 【2/15 時事】
水産庁に入った連絡によると、南極海で調査捕鯨を行っている日本の調査船団に対し、日本時間15日午後4時ごろから午後6時30分ごろにかけて、米国の反捕鯨団体シー・シェパード(SS)が妨害行為を行った。昨年12月に始まった今冬の調査捕鯨で、SSによる妨害行為は初めて。
SSの妨害船「ボブ・バーカー」が、調査母船「日新丸」に約55メートルにまで一時接近し、クジラの引き揚げを妨害した。日新丸の乗組員にけがはなかった。
米国の第9巡回裁判所は昨年12月、SSに妨害行為と調査船の約457メートル以内への接近を禁じる仮処分命令を出した。水産庁によれば、今回の接近行為は明確な仮処分命令違反で、調査捕鯨を行っている日本鯨類研究所が妨害行為に関する証拠を米裁判所に提出する方針だ。
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