レトロな喫茶店 (2) 新たに発見

昨年12月以来の発見でした。その時の喫茶店から500mぐらいの距離に在ります。


今回はフラッと立ち寄ったのではなく、ネットで見て判っていたところへ行き着いたのです。それは、一方通行の道が交互に並ぶ住宅街の中に有り、看板も出ていないのでなかなか行き着けない場所に在りました。住宅街といっても駐車場は20台ぐらい確保してあり、それでも満車になって入店を諦めることがあるほどの人気振りです。


建物は瓦葺の一軒家で、高い天井の下は木を使った落ち着いたインテリアでソファは黒い（合成）レザーです。筆者お気に入りの隅の席の右側の壁は煉瓦で、窪んだ部分にある棚の上には古いミシンが置かれています。コーヒーの味もまずまずで高くはなく、サンドイッチが充実しています。ミンチカツサンドもなかなかでした。


拙宅から車で10分程度なので、外出の行き帰りなどに立ち寄ってまったりしたいと思います。

流通している（かもしれない）食品のセシウム汚染 (31) 群馬のワカサギ

こんな感じであと2-30年は続くのでしょう。だいたい「国」の基準値など信用するのは命知らずというものです。ネズミ講である年金の破綻対策として、医療費削減の一環として、将来の候補者も含めた高齢者の人口を減らすという政府の方針にはそういう理由があるのは見え見えですが、子どもまで巻き込むのはいかがなものかと思います。そんなこともそのうちみんな忘れて、ドイツの規制上限値の10倍ぐらいのワカサギを口に運ぶことになるのです。そして…

『ワカサギ基準値超えセシウム 赤城大沼、榛名湖 釣りは回収が条件』 【8/28 東京新聞：群馬】 県は赤城大沼（前橋市）と榛名湖（高崎市）で十九日に採取したワカサギから、ともに一キロ当たり一一〇ベクレルの放射性セシウムを検出したと発表した。基準値の同一〇〇ベクレルを超えたため、あらためて出荷自粛を要請する。九月一日に両湖沼で解禁されるボート釣りは、釣った魚を回収することが条件。 赤城大沼のワカサギをめぐっては、県は継続して基準値を下回ったとして、三月に東京電力福島第一原発事故後初めて出荷自粛要請を解除した。 ところが水産庁が「目安として、五〇ベクレルを安定的に下回る必要がある」と指摘し、県は解除を撤回した経緯がある。 県蚕糸園芸課は「三月に混乱を招いたため、五〇ベクレルという数字を重くみて水産庁と十分に協議していきたい」と話している。 赤城大沼の観光関係者は「出荷自粛は一〇〇ベクレルを超えたのでやむを得ない。新たに五〇ベクレルの目安も加わり解除はさらに遠のいた」と嘆いている。 （菅原洋）

Google Android One

Gigazineに載っていたGoogle Android One 良いですよね。これもMVNO用の端末として候補となり得ます。

Google I/O 2014で開発を発表していた、「ハイクオリティで低価格なスマートフォン」が現実になったものですが、今回はインドのメーカーと組むようですね。『端末の価格は当初ターゲットにしていた「100ドル以下(約1万円以下)」を少しオーバーしてしまっているようで、現地での販売価格は7000ルピー(約1万2000円)から1万ルピー(約1万7000円)程度になるとみられて』いるとのことです。

『4.3～4.5インチディスプレイを搭載した端末にはクアッドコアプロセッサー、1GB RAM、5メガピクセルのカメラが搭載され、OSは最新版となるKitKat 4.4.4が採用されるとみられ』、『デバイスの生産には、インドのメーカーであるMicromax、Karbonn、そしてSpiceが担当するとされています。』

判決文による東電の責任明確化

こういった精神的苦痛も、実害である健康被害もお金で解決できるものではありません。いずれももとには戻らないからです。精神的苦痛で勝訴できたということは、健康被害も、フクシマ県のように隠したりせず、詳らかにしさえすれば連戦連勝でしょう。東電に支払い能力が無いのは自明ですので、JALのように一時国有化するという筆者の事故直後からの主張は正しかったということです。

『避難者訴訟:自殺「原発事故が影響」 東電に賠償命令』 【8/26 毎日】 ２０１１年３月の福島第１原発事故に伴う避難生活中に自殺した女性の遺族が東京電力に約９１００万円の損害賠償を求めた訴訟で、福島地裁（潮見直之裁判長）は２６日、「自殺と原発事故との間には因果関係がある」と認定し、東電に計約４９００万円の賠償を命じた。原発事故後の避難住民の自殺を巡り、東電の賠償責任を認めた初の司法判断となる。 原告は、渡辺はま子さん（当時５８歳）を失った夫幹夫さん（６４）と子供３人。 判決などによると、原発事故後の１１年４月、自宅があった福島県川俣町山木屋地区が計画的避難区域（当時）に指定され、福島市のアパートでの避難生活を余儀なくされた。同年７月１日朝、はま子さんは一時帰宅した自宅の庭先でガソリンをかぶって火を付け、死亡した。 遺族は１２年５月、自殺は原発事故が原因として提訴。はま子さんが避難後に抑うつや食欲減退などうつ病の兆候を示すようになったと主張し、自殺と事故の因果関係の有無が最大の争点となった。 判決で潮見裁判長は、はま子さんが山木屋で生まれ育ち、事故で避難するまで生活してきたことなどを考慮し「自宅での家族の生活、地域住民とのつながりなど、生活の基盤全てを失った」と指摘。仕事を失ったり、帰還の見通しが立たなかったりしたことなども含め、「強いストレスを受けた」と判断し、自殺との関連性を認定した。 そのうえで、「東電は原発事故を起こせば核燃料物質などが飛散し、居住者が避難を余儀なくされ、精神障害の発病や自殺につながることも予見できた」と指摘し、自殺と事故の因果関係を認めた。 東電側は「はま子さんはストレスへの耐性が弱かった」などと主張していたが、判決は「耐性の弱さは、受けたストレスの強度を増幅する効果をもたらしたに過ぎない」として、事故の自殺への影響度合いを８割と認定。はま子さんが生きていれば得られたはずの利益や慰謝料などを計約５５００万円と算定し、その８割と弁護士費用を賠償するよう東電に命じた。 原発事故後の自殺を巡っては、国による原子力損害賠償紛争解決センターの和解仲介手続き（原発ＡＤＲ）で遺族と東電が慰謝料の支払いで和解したケースもある。今回の訴訟で潮見裁判長は双方に和解を勧告したが、遺族側が「判決で東電の責任を明記してほしい」として応じなかった。【喜浦遊】

暴走サイクリスト (6) 右側を走る太ったオバちゃん

先日怖い目に会いました。朝の出勤時間帯に細い道を車に乗って進んでいると、前方から①対向車と、②後部に子どもを乗せた太ったオバちゃんがこちらに向かってきました。両者の間を進むのは道幅からして危険なため、①が通り過ぎた後、②を避けて少し膨らんで進もうと、筆者は一旦停止しました。その時、後続車が筆者を抜いて①と②の間をスピードを上げてすり抜けて行ったのです。確認すると他県ナンバーの軽自動車でした。接触を嫌う筆者としては信じられない行為です。

今回は、暴走車両の話になってしまいましたが、サイクリストである②のオバちゃん、せめて左側を走ってほしかったと思います。このオバちゃん、何回も右側走行を確認していますので、今度注意してやろうかと思います。

待ち遠しい吉田調書

菅のオヤジ（官房長官）が公開すると言ったとラジオのニュースで聞いて「おーっ」と思ったのですが、「やっぱり」黒塗りだなんて… 東電唯一の良識派だった吉田昌郎元所長の求めが非開示でも、本来は全公開にすべきではないでしょうか？ 『国の安全に関する部分』の非公開は許せるとして、『第三者の権利や利益』など一顧だにすらしなくて良いですよね。

『原発事故・吉田調書:官房長官「９月に公開」一部黒塗りで』 【8/25 毎日】 菅義偉官房長官は２５日午前の記者会見で、東京電力福島第１原発の事故を巡り、政府の事故調査・検証委員会（政府事故調）が行った吉田昌郎元所長（故人）の聴取記録について「９月のできるだけ早い時期に公開する」と発表した。公開内容については「第三者の権利や利益、国の安全に関する部分は黒塗りにしたい」と述べ、部分的に非開示にする考えを示した。 吉田氏は生前、提出した上申書で内容を非公開とするよう求めており、政府はこれまで公開してこなかった。しかし、朝日新聞や産経新聞が聴取内容を報道。菅氏は方針転換の理由について「一部のみを記事にした複数の報道があり、（自分の発言が）『独り歩き』するとの吉田氏の懸念がすでに顕在化している。非公開とすることが本人の意思に反する」と説明した。 政府は、政府事故調から聴取を受けた他の東電や政府関係者にも意向を確認し、本人の同意が得られたものから順次、公開する方針。菅氏は「年内には（公開を）全て終えたい」と述べた。【木下訓明】

山下俊一によるフクシマ人体実験は続く (5) ついに甲状腺ガンの発症が3桁に

詳細は院長の独り言に詳しいので、簡単に思ったことを記しておきます。

1. チェルノブイリの4年以降前のデータは隠されているだけでしょう
2. 福島県の『検査を生涯にわたって続ける方針』というのは、治療しない（するとしても切除だけ）ということでしょう
3. 細井義夫のコメント（最下段）は非常に失礼ですよね

『甲状腺がん、疑い含め１０４人 福島の子供３０万人調査』 【8/24 朝日】 大岩ゆり 東京電力福島第一原発事故の被曝（ひばく）による子どもの甲状腺への影響を調べている福島県の検査で、受診した約３０万人のうち１０４人が甲状腺がんやその疑いと判定されたことがわかった。県は「被曝の影響とは考えにくい」としている。この結果は２４日に公表される。 甲状腺検査は事故当時１８歳以下だった県民を対象に実施。県内全域を一巡した今年６月３０日現在の結果（暫定値）がまとめられた。 甲状腺がんやその疑いとされた１０４人のうち、がんと確定したのは５７人、良性が１人だった。１０４人の事故当時の平均年齢は１４・８歳で、男性３６人、女性６８人。腫瘍（しゅよう）の大きさは約５～４１ミリで平均１４ミリ。 疑いも含めると１０万人当たり３０人以上の割合でがんが見つかった計算になる。事故前から実施されている宮城県などのがん登録では、１０代後半の甲状腺がんの発生率は１０万人当たり１・７人。これに比べると今回の福島県の３０人以上はかなり高いが、無症状の人を網羅的に調べてがんを見つけており、症状がある人を調べたがん登録より発生率は高くなるため、単純に比較できない。 また、青森、山梨、長崎の３県で計約４４００人の無症状の子どもを調べた環境省の甲状腺検査では、１人ががんと診断され、約３千人に１人の福島の発生率に比較的近かった。だが、調べた人数が少なく、科学的な根拠は弱い。 専門家の間では、いま福島県内の子どもで見つかっているがんは、被曝の影響ではないとする意見が多い。チェルノブイリで子どもの甲状腺がんが増えたのは事故後約４年目以降であることや、甲状腺がんは成長が遅いためだ。一方、放射線の影響を指摘する研究者もいる。 今回の結果では、福島県内の地域別のデータが初めてまとめられた。１０万人当たりのがんの発生率をみると、原発から約８０キロ以上離れた会津地方は２７・７人。原発周辺の「避難区域等」と福島市などの「中通り」、いわき市などの「浜通り」はいずれも３５人前後だった。県は、会津地方は精密検査が終わっていない人が多いため、今後、がんと診断される人が増える可能性があるとみている。 福島県の県民健康調査検討委員会座長の星北斗・星総合病院理事長は「地域別の発生率などを厳密に比較するには、年齢構成などを考慮する必要がある」と指摘する。近く検討委員会の甲状腺部会で、結果を詳しく解析する予定という。 甲状腺検査は、まず超音波検査で結節（しこり）や囊胞（のうほう＝液体が入った袋状のもの）の有無などを調べ、一定以上の大きさがあれば精密検査に進む。 県は、今回のデータを将来の変化をみる基準にし、検査を生涯にわたって続ける方針。（大岩ゆり）      ◇  〈東北大の細井義夫教授（放射線生物学）の話〉 現在のがんは精度の高い検査で調べているので見つかっていると考えられる。被曝の影響が出るかどうかは今後、注意深くみていく必要がある。